日本は国民皆保険制度を採用しているため、全国民は公的医療保険に加入しています。これにより、医療費の負担は原則3割程度で済みます。しかし、長期の入院が必要になるケースなどは、それでも高額の医療費がかかってしまいます。そこで、公的医療保険だけではカバーしきれない医療費に備える保険として「医療保険」があります。

出産を機にお勧めしているのが「学資保険」です。子育ての出費の中で大きなウェイトを占めるのが教育費で、全て公立の場合でも高校卒業までにおよそ550万円、その後私立大学に入学すると年間100万円程度の学費がかかります。子供の成長に合わせて、適切な学資金を受け取れるのが学資保険の特徴です。

現代の日本において、病気による死亡原因の中で最も多いのが「がん」であり、およそ4人に1人が生涯でがんにより死亡するという統計があります。がんの治療は長期に及ぶことが多く、それだけ累計の治療費は嵩んでしまう傾向があります。がん保険は、保障内容をがんに限定することで、充実した保障がありながら保険料が比較的抑えられているのが特徴です。

2018年の調査では、40年間厚生年金に加入した場合受け取れる公的年金は月額およそ22万円と言われていますが、高齢者世帯の支出はおよそ26万円と、年金だけでは赤字となるケースが考えられます。そこで、60歳や65歳といった一定の年齢まで保険料という形でお金を積み立てることができるのが「個人年金保険」です。

収入保障保険とは、被保険者が死亡した場合、残された家族に毎月一定額の保険金が受け取れる保険です。時間の経過とともに遺族にとって必要な金額も減ることから、保障額は加入から年々減っていく仕組みですが、その分保険料が割安なことが特徴です。

被保険者がなくなった際に保険金が支払われる保険です。保険料の低い掛け捨てタイプや一生涯保障が続く終身タイプ等があり、目的に合ったものを選ぶことで遺された家族の生活を保障することができます。

万が一のリスクに備えつつ、将来的に保険金・返戻金が受け取れるのが貯蓄型保険です。掛け捨て型に比べ貯蓄性があるため、老後の資産形成や収入・支出に大きな変化があった際の備えとして、自身での貯蓄が苦手な方にピッタリの保険です。

妊娠、女性疾患、乳がんや子宮がんなど、女性特有のリスクに備える保険がこちらです。出産については、4人に1人が帝王切開などの自身が想定していなかった手術が必要となる統計もあり、予期せぬ出費が発生する可能性があります。当店は女性の相談員も在籍しておりますので、女性特有のお悩みについてもお気軽にご相談いただけます。